当院で可能な検査、処置
当院で可能な検査、処置
その他、お困りの事があれば、 気兼ねなく受診されて下さい。
子宮の出口（子宮頸部）の細胞の検査です。 現在、子宮頸がん検診は20歳から2年に1回定期的に受診するよう定められています。当院では、佐倉市の補助券を利用し検査が可能です。今後、他市の補助券にも対応を検討しております。補助券がなくても、希望で毎年検査をすることも可能です。
閉経後（1年以上月経がない）も、子宮頸がん検診は続けてください。子宮、卵巣がある限り子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんになるリスクはあります。
当院では、子宮頸がん検診の際に超音波検査も行いますので、子宮、卵巣の病気の有無も確認することができます。
子宮の中（子宮体部、子宮内膜）の細胞の検査です。子宮頸がん検診と違い、定期的にする検査ではありませんが、不正出血や、超音波で子宮内膜肥厚が認められる場合などがある場合は検査をしていきます。
子宮、卵巣を画像で診ます。子宮筋腫、子宮内膜肥厚、卵巣腫瘍などがわかります。
卵巣腫瘍とは卵巣が腫れている病気の総称です。 良性腫瘍、境界悪性腫瘍、悪性腫瘍（卵巣がん）の3種類に分かれます。 子宮頸がん、子宮体がんと違って、卵巣腫瘍は事前にがんと確定診断する事ができません。卵巣腫瘍は良性腫瘍であったとしても、捻転（お腹の中で捻れてしまう）のリスクがあるため、6cm以上ある場合や、月経困難症などの症状がある場合、画像の見え方や採血検査（腫瘍マーカー）の結果などを考慮し手術を検討していきます。 手術適応ではない場合は、定期的に増大傾向がないかどうか等を確認していきます。
卵巣腫瘍はある程度病変が大きくならないと手で触れないため、超音波検査を定期的にされていない方は検査を受けましょう。
などがある場合は受診を検討してください。
月経前症候群は『月経前3-10日間前に発症する多種多様な精神的あるいは身体的症状で月経発来とともに減弱あるいは消失するもの』と定義されています。 腰痛、頭痛、疲れやすい、気分の変動、怒りやすいなどの症状があり、日常生活に支障を来す場合はご相談ください。ホルモン剤や漢方薬で加療することができます。
月経困難症とは、月経中に生じる腹痛や腰痛、疲労感や抑うつなどの症状が日常生活に、影響する程強く出る状態の事をいいます。15-49歳までの女性の7割以上が月経に伴う症状を経験していると言われています。月経困難症には、子宮や卵巣に病変がない『機能性月経困難症』と、病変のある『器質性月経困難症』の2タイプがあります。
どちらのタイプに対しても治療法はあります。
などがある場合は受診を検討しましょう。
器質性月経困難症の原因として、子宮内膜症、子宮筋腫が挙げられます。 ここでは、子宮内膜症について説明します。
子宮の内側の壁を覆っている子宮内膜が、子宮の内腔以外の部位（卵巣や腹膜、子宮の壁の中など）に発生し、月経が起こるたびに徐々に増大していく病気です。月経がある方の10%にみられ、月経困難症、不妊症の原因の一つと言われています。思春期の月経困難症は子宮、卵巣に異常がない機能性月経困難症が多いですが、子宮内膜症によるものもあり、思春期に治療が出来なかったため、不妊に繋がってしまった例もあります。
卵巣に病変ができる子宮内膜症性嚢胞（チョコレート嚢胞）が大きく、長期に体内にある場合はがん化する事もあります。
過多月経とは、貧血を起こすほど量の多い月経の事を言います。女性ホルモンの異常によるものと、病変によって起こるものの2つに分かれます。 女性ホルモンの異常によるものは、10-20歳代の若年層や閉経前の40歳代など、ホルモンバランスが乱れやすい年代に多くみられます。
病変によって起こるものとして、月経困難症の要因にもなる子宮筋腫があります。
30歳以上で20%、40歳以上で40%の女性に存在すると言われています。性成熟期に発生し、閉経すると小さくなることから女性ホルモンが関与していると言われています。
症状として月経困難症、過多月経（月経の量が多い）による貧血があります。治療方法として、鉄剤投与、ホルモン療法、手術療法がありますが、近年の晩婚化に伴い、妊娠を希望する時期に子宮筋腫が存在することが多くなってきました。患者さん一人一人のライフステージに合わせた治療法が必要となります。筋腫があっても無症状の事がありますので、2年以上超音波検査を行っていない場合は受診を検討して頂ければと思います。
子宮頸がんは、子宮の出口にできるがんです。日本では毎年約1.1万人の女性がかかり、毎年約2900人の方が亡くなっています。20歳代から増え始め、30歳代までにがんの治療で子宮を失ってしまう方は1年間に約1000人と言われています。 子宮頸がんの予防には、一次予防（HPVワクチン）と二次予防（子宮頸がん検診）があります。 HPVワクチン接種で7-9割の感染を防げますが、全ての子宮頸がんを防げるわけではないので、HPVワクチン接種と子宮頸がん検診のどちらもする事で、子宮頸がんのリスクを限りなく低くする事が出来ます。しかしながら、子宮頸がん検診率は欧米では8割以上であるのに対し、日本では4割程度と、とても受診率が低いのが現状です。
子宮体がんは、子宮体部にできるがんです。日本では毎年約1.8万人の女性がかかり、毎年約2600人の方が亡くなっています。40代後半から発症率が増加し、50-60代がピークと言われています。 主な症状として、不正性器出血がみられます。
月経時以外の出血や、閉経（1年間月経がない）後の出血がある場合は受診を検討してください。閉経後、子宮口（子宮の出口）が閉じている方は、症状がなく子宮体がんが発生している場合もあり、超音波検査をした際に偶然みつかる事もあります。子宮頸がん検診と同様に、超音波検査も2年以上空かないように受けましょう。 子宮体がん検査は、子宮頸がん検査に比べ、やや侵襲的な検査であるため、毎回行う検査ではありません。症状や超音波検査を行い、必要があれば検査を勧めさせて頂きます。
卵巣がんは日本では毎年約1.3万人の女性がかかり、毎年約4800人の方が亡くなっています。40代から発症率が増加し、50-60代でピークを迎えます。 初期の卵巣がんは症状に乏しいため、気付かれにくいのが特徴です。進行すると増大した腫瘍や、腹水によりお腹が圧迫され、お腹の張り、腹痛、腰痛、食欲不振が出てきます。超音波検査で卵巣の腫れを確認できますので、子宮頸がん検診と同様に、超音波検査も2年以上空かないように受けましょう。
子宮頸がんのほとんどが、ヒトパピローマウイルス（HPV）の感染によって起きます。HPV感染は、性交渉によって起こり、女性の多くが一生に一度は感染すると言われています。感染しても、ほとんどの方はウイルスが自然に消えますが、一部の持続的に感染が起きた方にがんができます。HPV感染防止に有効なのが、HPVワクチン接種です。性交渉前にワクチンを摂取するのが最も有効であり、日本では現在小学校6年から高校1年相当の女子を対象に定期接種が行われています。対象者は公費でHPVワクチンを接種できます。性交渉後の方や、公費対象者でない方もワクチンの有効性は証明されているため、希望される方はお声かけください。 当院では9種類のHPVに対するワクチン（シルガード）を採用しています。 HPVは100種類を超える型に分類され、子宮頸がんの原因となる型をハイリスク群と呼びます。HPV16.18.31.33.45.52.58のハイリスク群と、性感染症の尖圭コンジローマの原因ウイルスのHPV6.11、合計9種類のHPVに対するワクチンです。子宮頸がんの80～90%を予防可能と言われています。 詳しくは厚生労働省のHPにリーフレットがありますので、ご参照ください。
プレコンセプションケアとは、『将来の妊娠を考えながら女性やカップルが自分たちの生活や健康に向き合う事』です。妊娠を推奨するのではなく、妊娠に向けて体を健康に保つことを指します。自分の体を知るために、当院では風疹抗体検査、性感染症検査をする事ができます。 風疹抗体が低い場合、妊娠中に風疹に罹患すると、妊娠4週までに罹患した場合50%、8週まで35%、12週まで15%、16週まで8%の確率で先天性風疹症候群が起こると言われています。児に白内障、緑内障などの眼疾患、先天性心疾患、感音難聴などが起こります。風疹ワクチン接種は妊娠中は行ってはいけないため、風疹抗体が低い場合は妊娠していない時期に接種します。
接種後2ヶ月は避妊をして下さい。
性病検査では、クラミジア、淋菌、膣トリコモナス、梅毒、Ｂ型肝炎、Ｃ型肝炎の検査が可能です。
※検査は組み合わせ自由です。
1年に1回の検査をお勧めします。
特に女性は閉経後に骨粗鬆症、脂質異常症、動脈硬化症のリスクが高まりますので、ぜひ検査をご検討ください。
ホルモン剤内服によって月経を移動する事が出来ます。次回の予定生理の5日前から、月経が来てほしくない日まで内服をします。旅行、テスト、スポーツなどで月経を移動したい方はご相談ください。
避妊方法は、日本ではコンドームが主流ですが、男性主導となる方法です。女性が主体的に取り組める避妊方法として、経口避妊薬や子宮内に避妊具を入れる方法があります。ただし、性感染症の予防にはコンドームが必須となりますので、併用するよう心がけてください。
緊急避妊とは、無防備な性交の72時間以内に緊急避妊薬を内服する事です。
以上のような場合は受診をしてください。
緊急避妊薬は100%の効果がある訳ではなく、72時間以内に内服した場合でも妊娠率は0.7%です。緊急避妊薬を内服後、3週間後に妊娠反応の検査を行い、避妊が成功したかを判断します。緊急避妊薬は常用する薬ではありません。より確実な避妊方法を行うようにしましょう。
なお、できるだけ早く服用することで、避妊効果が高まります。
閉経の前後5年の10年間を更年期といいます。
日本人の平均閉経年齢は50.5歳で更年期は45-55歳頃に相当します。更年期は誰しもが経験する時期ですが、更年期に現れる多種多様な症状の中で、日常生活に支障をきたす病態を更年期障害と定義します。
などの症状があります。
漢方やホルモン補充療法で対応します。 更年期が過ぎれば改善していくので、一時的な治療となります。
内科疾患、耳鼻科疾患、整形外科疾患、精神科疾患によって症状が引き起こされている場合があるため、他科の疾患の精査が必要な場合は適宜検査、紹介状をお渡しします。
閉経後の骨粗鬆症は有名ですが、若い方でも無月経が続く方や、出産後の方に骨粗鬆症が起こることがあります。
がある場合は検査を検討してください。 閉経後で正常値であっても、少なくとも5年おきに検査をしましょう。
当院では、出産予定日決定（妊娠8～10週頃）まで対応しています。 月経予定日の約1週間後より妊娠検査薬は判定可能です。検査薬が陽性となった場合、受診をしてください。 出産予定日が決定しましたら、産科病院への紹介状をお渡しします。
子宮頸がん検診は、腟に小さなヘラのようなものを入れて、奥を広げ細胞を採取するため、性交渉歴のない方は、検査が難しい場合があります。 超音波検査によって、子宮、卵巣の病気が診れます。超音波の機械を直腸から挿入する方法（経直腸エコー）と、腹部から検査をする方法（経腹エコー）の2つがあります。 経直腸エコーの方が、子宮卵巣は診やすいですが、お子さんや希望のある方は経腹エコーで診察しますので、遠慮なくお伝えください。